さまざまな業態があり、変化を続ける日本のアパレル企業

さまざまな業態があり、変化を続ける日本のアパレル企業

日本のアパレルメーカーは市場縮小と輸入の増大に見舞われ、事業構造の転換に取り組んでおり、現在もその真っ最中だ。

日本のアパレル20商の企業数は、約1万3000社(男子服3350、婦人・子供服7640、下着類2280=1997年商業統計)あるが、その業態はさまざまである。最も基本的な分類は、扱い商品の違いによる業種別分類である。複数のアパレル商品を扱う総合アパレルから、婦人服、紳士服、子供服、スポーツ、インナー、ユニフォームなどを専門的に扱う専業アパレルまで、それぞれが歴史と伝統をもつ業界を形成している。

機能別にみると、アパレル20とアパレル製造20という分け方もある。分類の基準は自らのリスクで商品を企画し、原材料を仕入れ、自家工場なり協力工場に発注して生産し、自己のブランドで販売するかどうか。アパレル企業の大半はアパレル製造卸だ。

アパレル20に近い業態としてインポータ!と呼ばれる輸入卸があるが、単なる輸入だけでなく、ライセンス生産を行なうケースが増えており、製造20業態も兼ね備えるようになっている。さらにはセレクトショップと呼ばれる専門店が自己のための製品輸入にとどまらず、他の小売店に卸販売するケースも出てきている。初年代以降は、伝統的な卸商だけでなく、総合商社や専門商社、紡績、縫製企業、ニット企業など、あらゆる業態がアパレル製造卸に参入しており、アパレルメーカーの範囲は格段に広がっている。

こうした分類に加え、最近注目されているのがアパレル製造卸とアパレル製造小売業(SPA)という分け方である。前者はあくまで卸商だが、後者はアパレル製造卸と小売業の両機能を併せもった業態だ。つまり商品の企画、生産、流通、小売まで一貫して行なう業態であり、当然、直営店での販売が主体となる。その発生国である米国では小売業出身のSPAが主体だが、日本ではアパレルメーカー出身のSPAが多い。

日本のアパレルメーカーはバブル崩壊後、市場縮小と輸入の増大に見舞われ、再構築を余儀なくされた。リストラは何年でほぼ終息し、業績もようやく下げ止まったが、各社とも戦略的な新ブランドの開発や事業構造の転換に取り組んでおり、現在も進行中だ。現在の不況は日本のアパレル産業の構造問題を直撃しており、その改革の方向はアパレル業態だけでなく、小売業態の変化とも結びついている。

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